年収の手取りを、
ひと目で。
年収・年齢・扶養人数を選んでボタンを押すだけで、手取り・所得税・住民税・社会保険料の内訳が すぐにわかります。2026年（令和8年）の最新税制に対応した、登録不要・完全無料のツールです。
条件を入力
年齢層 （40代以上は介護保険料が加算）
扶養人数
年間手取り額
3,901,700円
月あたり 約 325,142円
実効負担率（税＋社保）: 22.0%
- 手取り 3,901,700円 78.0%
- 所得税 119,100円 2.4%
- 住民税 241,700円 4.8%
- 社会保険料 737,500円 14.8%
参考: 給与所得控除 1,440,000円
ふるさと納税の控除上限（目安）
約 61,300円
実質負担2,000円で寄附できる年間の目安額（他の控除がない場合の概算）。
iDeCo併用時の年間節税額（目安）
約 55,780円
上限まで拠出（年 約276,000円）した場合の所得税・住民税の軽減目安。
年収と手取りの関係（手取りカーブ）
年収を上げると手取りがどう伸びるか、そしてどこから「増やしても効率が落ちる」かが一目でわかります。点があなたの現在地です。
いまの年収500万円から100万円増やすと、手取りは約72万円増えます。
つまり増えた100万円のうち約72%が手取りになる計算です（残りは税・社会保険料）。
※ 給与所得者の概算。手取り = 額面 −（所得税＋住民税＋社会保険料）。
2つの条件で手取りを比較
転職・昇給・扶養の変化で手取りがいくら変わるかを比較できます。
条件A（現在）
条件B（比較先）
条件A・年間手取り
3,901,700円
条件B・年間手取り
4,622,200円
A → B の手取り差
+720,500円
額面が100万円増えると、手取りは約72万円 増えます（増えた額面の約72%が手取り）。
年収の壁と世帯手取り（働き損の可視化）
配偶者がパートで年収を増やすと、社会保険の壁で世帯の手取りが一時的に下がる「働き損」の谷が生じます。どこまで稼ぐと損を取り戻せるかが一目でわかります。
どの壁で社会保険に加入？
世帯の手取り合計
4,973,498円
うち配偶者本人の手取り 1,000,000円
※ 概算。配偶者は壁を超えると勤務先の社会保険に加入する前提。配偶者特別控除は主たる合計所得900万円以下で近似。
このシミュレーターの計算根拠
- 給与所得控除：令和7年度改正後の区分（最低額65万円、上限195万円）。
- 基礎控除：合計所得に応じて58〜95万円（2025〜2026年分の中間所得層上乗せを反映）。
- 所得税：超過累進（5〜45%）＋復興特別所得税2.1%。
- 住民税：所得割10%＋均等割5,000円−調整控除（非課税限度額も考慮）。
- 社会保険料：健康保険・厚生年金・雇用保険・介護保険（40代以上）を本人負担分で概算（標準報酬の上限を反映）。